GIGAスクールはじめて日記: Chromebookと子どもと先生の４カ月

棚橋 俊介 · 西久保 真弥

Apr 2021 · GIGAスクールはじめて日記 Book 1 · (株）さくら社

About this ebook

フツーの公立小学校の教室にChromebook がやってきた！

 ICT 操作に不慣れな中、つまずきを重ね、それでも一つ一つ着実に乗り越えていった毎日を担任の先生自らが記した日誌は、身近なあるある事例が満載です。

学校教育へのICT 導入を牽引し続ける中央教育審議会委員 堀田龍也先生ほか強力な研究チームで行なわれたChromebook 導入の実証実験実験がつぶさに記録され、研究的視点による解説も詳細かつわかりやすい。

当該校の校長や同僚、教育委員会担当者からのコメントも示唆に富んで、これからGIGA スクールへと向かう現場の先生の入門書として最適です。オールカラーで読みやすいのもお勧めポイント。

About the author

著者：棚橋 俊介

静岡県焼津市立豊田小学校・教諭

焼津市立豊田小学校は、西焼津駅に隣接しており,児童数約1000人の大規模校。

自身は教員８年目。情報主任および焼津市 情報教育推進委員を歴任。新型コロナウイルス感染症対策による休校措置を通してICTの必要性を強く感じ，これまで子どもたちがICTを活用して学ぶ授業づくりに取り組んできた。

本プロジェクトにより市内で先行して１人１台のChromebookが学級に整備されたことに伴い，積極的に授業公開を行ったり，実践経験をセミナーで公開したりしている。現在は学び方のスキルを身に付け，自分たちで学び続けていけるような子どもの育成を目指して，授業研究に取り組んでいる。

著者：西久保 真弥

宮崎県都城市立南小学校・教諭

都城市立南小学校は宮崎県南部に位置する児童数４００名の中規模校。

私自身は今年度初めて第６学年担任となり、児童には小学校生活最後の思い出をたくさん作るはずだったが、新型コロナウイルス対策のため各種行事の削減が行われた。しかし、今回１人１台Chromebookが整備されたことにより、試行錯誤しながらも貴重な体験を児童と共に経験することができた。

様々な機器やサービスの活用は、たいへん効果があるが、それらのサービスの先には人がいることを常に意識するような指導を心がけている。

監修者：堀田 龍也

東北大学大学院情報科学研究科・教授

1964年熊本県天草生まれ。東京学芸大学教育学部卒業。博士（工学）（東京工業大学）。

東京都公立小学校・教諭，富山大学教育学部や静岡大学情報学部・助教授，メディア教育開発センター・准教授，玉川大学教職大学院・教授。文部科学省・参与等を経て，2014年より現職。

教育再生実行会議初等中等教育WG・有識者，中央教育審議会・委員等を歴任。2021年より日本教育工学会・会長。

著書に『学校アップデート -情報化に対応した整備のための手引き』（さくら社），『情報社会を支える教師になるための教育の方法と技術』（三省堂），『PC1人1台時代の間違えない学校ICT』（小学館）など。

監修者：佐藤 和紀

信州大学教育学部・助教

1980年長野県軽井沢生まれ。東北大学大学院情報科学研究科修了，博士（情報科学）。東京都公立小学校・主任教諭，常葉大学教育学部等を経て，2020年より現職。

文部科学省 教育の情報化に関する手引 執筆協力者，同児童生徒の情報活用能力の把握に関する調査研究 委員，同ICT活用教育アドバイザー等を歴任。2021年より日本教育工学会・代議員。

著書に『子どもも教師も元気になる「あたらしい学び」のつくりかた：デジタルトランスフォーメーション時代の教育技術・学級経営』（学芸みらい社），『情報社会を支える教師になるための教育の方法と技術』（三省堂）など

監修者：三井 一希

常葉大学教育学部・専任講師

1982年山梨県北杜市生まれ。熊本大学大学院教授システム学専攻修了，修士（教授システム学）。山梨県公立小学校・教諭，台北日本人学校（台湾）・教諭を経て，2020年より現職。

文部科学省 ICT活用教育アドバイザー，焼津市 教育の情報化アドバイザー，北杜市立小中学校ICT活用教育研究会アドバイザー等を歴任。

著書に『最新教育動向2021』（明治図書），『MESHではじめるプログラミング教育実践DVDブック』（ソニービジネスソリューション）など

監修者：渡邉 光浩

鹿児島女子短期大学児童教育学科・准教授

1969年宮崎県宮崎市生まれ。宮崎大学教職大学院修了、教職修士（専門職）。宮崎県公立小学校・教諭、2018年より専任講師を経て現職。鹿児島県 かごしま「教育の情報化」推進連絡協議会委員。

著書に『改訂新版　私たちと情報〔情報活用スキル編／情報社会探究編〕』（学研）など