デジタルバッジ　能力を認定するための画期的システム

山田 恒夫

ຕ.ລ. 2020 · インプレスR&D

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デジタルバッジとは、能力を認定するための画期的なシステムです。
デジタルバッジは、マラソンやセミナーに参加した証明として、つまりデジタル「参加証明書」として発行されることもあります。また、学士や博士といった学位記の電子版としても発行できるでしょう。これとは別に、何か知識とか能力を獲得したという証に用いることもできます。
教育分野では、ある講座の第1課を修了したということでデジタルバッジを発行するのではなく、カリキュラムの教育目標で示されたコンピテンシーやスキル、たとえば、「英語で自己紹介ができる」、「配列を使ったプログラミングができる」という単位でデジタルバッジを発行したほうが、その後の利用の幅が大きく変わってくるでしょう。

いま「デジタル・トランスフォーメーション」が教育や学修証明、人材開発や人財評価の分野にも及びつつあるなか、デジタルバッジという技術が革命の鍵を握っています。それは学歴にも社歴にも頼らない社会の実現に向け、身についた知識や能力を証明することでオリジナルな履歴を形作ることができるシステムです。
本書はエビデンスを基礎とし、なりすましや成果泥棒、盗作や改ざんを許さない公正なシステム「デジタルバッジ」を、世界と日本での動向も含めて分かりやすく説明した入門書です。
【目次】
第一章　デジタルバッジとは
第二章　ここまできている海外のデジタルバッジ
第三章　2020年は日本におけるデジタルバッジ元年！
終章　デジタルバッジの拓く近未来社会

ກ່ຽວກັບຜູ້ຂຽນ

日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　　　　　
　一般社団法人日本IMS協会は、eラーニングやICT（情報通信技術）教育利用の分野で技術標準を推進する国際標準化団体IMS Global Learning Consortium（IMS グローバル）を母体とする。IMS グローバルに日本から参加する大学・企業等によって、2016年6月に設立された。デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会は、デジタルバッジ（電子証明書）やデジタルクレデンシャル（学修証明）に関するIMS技術標準を扱うものとして、Caliper Analytics（ラーニングアナリティクス向け）、OneRoster（学籍簿向け） に続く3番目の部会として2019年4月から活動を行っている。

山田 恒夫（やまだ つねお）監修・執筆　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　主査
放送大学　教授

武井 昭仁（たけい あきひと）編集・執筆　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
株式会社QUICK　イノベーションセンター

秦 隆博（はた たかひろ）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　副主査
株式会社デジタル・ナレッジ

田中 頼人（たなか よりと）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
株式会社サイバー大学

猪股 美和（いのまた みわ）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
株式会社ネットラーニング
一般財団法人オープンバッジ・ネットワーク

高橋 恒樹（たかはし こうき）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
株式会社ソニー・グローバルエデュケーション

小野 成志（おの せいし）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
NPO法人CCC-TIES

圷 健太（あくつ けんた）執筆　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会　
LasTrust株式会社

藤本浩司（ふじもと　ひろし）コーディネート　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
日本IMS協会デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会
株式会社 CryptoLab