SDGs白書2020-2021: コロナ禍の先の世界を拓くSX戦略

ພ.ພ. 2021 · インプレスR&D

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日本のSDGsの取り組みを指標と専門家の寄稿でまとめる年鑑「SDGs白書」。最新刊の2020-2021年版は、慶應義塾大学SFC研究所xSDG・ラボ、ジャパンSDGsアクション推進協議会、SDSN Japan、インプレス・サステナブルラボで構成されるSDGs白書編集委員会の企画・編集により、世界を襲った新型コロナウイルス（COVID-19）のSDGsへの影響をふり返るとともに、その先のよりよい復興、社会変革に向け、今何に取り組むべきかを展望します。
「第1部　SDGsへの取り組み」では、コロナ禍における官民のセクター別の取り組みや、素材製造業から金融まで産業界の事例、また、気候変動対策としてのエネルギー転換、プラスチックごみ問題、生物多様性、貧困問題といった多様な社会課題の考察を掲載しています。「第2部 SDGsの指標」では、日本のローカル指標の統計データを調査して掲載するほか、今後の指標づくりのための動きを解説。さらに付録として、これからサステナブル・トランスフォーメーション（SX）に取り組むために参考になる資料をさまざまな研究組織の協力により掲載しています。
『SDGs白書2020-2021』は、コロナ禍の先のSDGs達成に向け、「行動の10年」を実践するための資料として、あらゆるステークホルダーの皆様にご活用いただける内容となっています。
【目次】
巻頭カラー
　17目標でみる「コロナ禍がSDGsにもたらした影響」
　Special Message for SDGs：オンラインシンポジウム「コロナ禍の先のSDGs」
　コロナの経験を踏まえたSDGs達成へのカギとなる12 の方策
第1部　SDGsへの取り組み
　1-1　全体動向
　1-2　コロナ禍におけるセクター別の取り組み
　1-3　産業別動向
　1-4　フォーカス
第2部 SDGsの指標
　2-1　指標の全体動向
　2-2　ローカル指標
付録
　SDGsとターゲット新訳
　企業のためのSDG行動リスト ver.1
　ジャパンSDGsアクション：企業のSDGsの取り組み

ກ່ຽວກັບຜູ້ຂຽນ

慶應義塾大学SFC研究所xSDG・ラボ：多様で複雑な社会における問題解決をSDGsという切り口で実現するためのトランスディシプリナリーな研究を実施。出版物やウェブ、講演会など積極的な成果発信を国内外に対して行う。学生や研究コミュニティと連携しながら企業や自治体との共同研究課題を中心に、産官学連携による活動を推進。xSDGコンソーシアム（2018年6月設立）では、企業や自治体など、SDGsを取り巻くステークホルダーとのコラボレーションにより、SDGs目標達成へ向けた先進事例や優良事例を作り、またSDGsに関することがらの標準化を通じたスケールアップを目指している。
ジャパンSDGsアクション推進協議会：「SDGsアクションフェスティバル」の開催に向けて官民のステークホルダー参画のもと、日本におけるSDGsのさらなる認知拡大と、国連が提唱するSDGs達成に向けた「行動の10年」に沿った具体的な行動に移す取り組みの推進を目的として、SDGsの国内主要ステークホルダー15団体が参画し、2020年6月に設立。ポストコロナ社会において、“みんなでつくろう、みんなの未来”をコンセプトに掲げ、日本のSDGsアクションを推進する官⺠連携プロジェクト「ジャパンSDGsアクション」を2020年7月から推進。2021年3月「ジャパンSDGsアクションフェスティバル」開催、国連SDGアクションキャンペーン/UNDPと「SDGグローバル・フェスティバル・オブ・アクション from JAPAN」共催。
SDSN Japan：SDSN（持続可能な開発ソリューション・ネットワーク）は、持続可能な社会を実現するため、学術機関や企業、市民団体をはじめとするステークホルダー連携のもと解決策を見出すとともに協働して実践していくことを目的としている世界規模のネットワークである。SDSN Japanは、世界のSDSNネットワークを構成する日本のハブとして、2015年に設立され、SDGsをはじめとするサステイナビリティの課題への取り組み、多様なステークホルダーとの協働のためのプラットフォーム構築、各国・各地域ネットワークとの連携による国際動向のフォローおよび日本における各種活動の海外への発信など広範囲にわたる活動を展開している。
蟹江 憲史：慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授／SFC研究所xSDG・ラボ代表。国連大学サステイナビリティ高等研究所（UNU-IAS）非常勤教授、東京大学未来ビジョン研究センター（IFI）客員教授、総合地球環境学研究所客員教授。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授を経て現職。欧州委員会Marie Curie Incoming International Fellowおよびパリ政治学院客員教授などを歴任。SDSN Japan Programme Director、SDGs推進円卓会議構成員、内閣府自治体SDGs推進評価・調査検討会委員および地方創生SDGs官民連携プラットフォーム幹事など兼務。専門は国際関係論、地球システム・ガバナンス。